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採用について

エントリーするにはどうすればよいでしょうか?
(新卒採用)
選考スケジュール・募集要項をご確認の上、提出書類をご送付ください。
(キャリア採用)
事前に総務人事課採用担当者にご連絡いただき、必要書類を送付してください。
会社概要の資料を送ってほしいです。
あいにく会社概要の送付は行っておりません。
会社概要ページに掲載されている概要をご覧ください。
愛媛県外の出身ですが、応募は可能ですか?
もちろん可能です。出身地は問いません。実際に愛媛県外出身の従業員もおりますし、当社の賃貸マンションの社員割引もあります。
応募資格はどのようになっていますか?
通年採用 総合職(幹部候補)
応募資格 4年制大学卒以上(学部不問)
※2024年3月に4年制大学(大学院)を卒業(修了)見込みの方含む
35歳以下の方(社内キャリア形成を図るため)
選考で重視される点を教えてください。
当社においては、皆さんの人柄に重きを置いて選考を行っています。
求める人材像」をご参照ください。
面接ではどんなことを質問されますか?
(新卒採用)
主に、「志望動機」「学生時代何に力を入れ、そこから何を学んだのか」という2点についてお聞きします。
就活本に書いてあることを丸覚えするのではなく、自分の考えや想いを自分の言葉で語っていただくことが大切です。面接は誰しも緊張するものです。上手に話そうとするのではなく、想いを伝えようという気持ちで臨んでください。
(キャリア採用)
主に「志望動機」や「今までの職歴とそこから学んだこと」、「当社に入社してどのように活躍したいか」といったことをお聞きします。
選考にあたって、資格は必要ですか?
基本的に資格の有無を選考条件にはしていませんが、取得に対する努力は評価の対象です。
インターンシップや会社説明会に参加すれば、採用に有利になりますか?
インターンシップや会社説明会への参加の有無は、選考に関係ありません。インターンシップおよび会社説明会等の開催は、当社の事業内容を深く理解していただくことを目的としています。インターンシップや会社説明会等に参加せずに内定・入社した者がたくさんおりますので、気にせずご応募ください。
大学のOB・OGを紹介してほしいです。
毎年、多くの方からお申し出をいただいておりますが、すべての方に公平にご対応することは困難であるため、総務人事課による斡旋は行っておりません。

入社後について

最初の配属部署はどのように決まりますか?
総合職の場合は、どの事業においても活躍できる人材と考え採用していますので、本人の適性・会社の状況などを総合的に判断して配属先(出向含む)を決めさせていただきます。
また、将来的には人事異動を通していくつかの部署を経験していく中で、大きな視野から物事を進められるスキルを身に付けていただけることを期待しています。その他の職種の場合は、それぞれ対応した部門への配属となります。
異動希望については、毎年、直属の上司を介さずに申告できる自己申告制度があります。なお、本人の能力や適性もあり、必ずしも希望通りになるわけではありません。
異動の頻度はどれくらいでしょうか?
異動のタイミングが制度化されている訳ではありません。長期間、同じ事業に携わり専門性を高めていく人もいれば、数年毎に部門を異動しながらキャリアを積んでいく人など様々です。当社では社員の成長につながるよう、部門間の異動や部門内の担当変更を適宜、実施しています。
グループ会社への出向について教えてください。
当社における出向は、キャリアアップする上での様々な経営視点を養っていただくという側面が強く、決してネガティブなものではありません。
出向社員も本社の社員と基本的に処遇は同じですので、部署間異動の一つとして考えていただいて構いません。
現在も多くの若手社員がグループ会社へ出向し、活躍しております。
会社はどのような雰囲気ですか?
一言でいえば、「明るい」雰囲気です。サービス業ということもあって活気があり、風通しの良い職場です。
卓球クラブや鉄道クラブなどの活動、伊予鉄グループ合同での交流会、スポーツ大会、松山まつり野球拳出場など従業員同士が交流を深めるイベントも多くあります。
長期の休暇は取得可能ですか?
業務に支障のない範囲内で取得可能です。休日は部署によって異なり、たとえば、運輸事業に携わる場合、電車やバスは年中無休で運行しておりますので、GWなどの「人が動くとき」は忙しくなります。本社の事務部門などはお盆や年末年始など連休を取るようにしています。
育児や介護と仕事の両立を支援する制度はありますか?
育児・介護ともに休業制度があります。
また、本社部門では「フレックスタイム制」を導入しており、ワークライフバランスの向上を支援しています。
どのような研修制度がありますか?
さまざまな研修がありますが、特に階層別研修や自己啓発支援に力を入れています。階層別研修とは新入社員研修から始まり、各年代に必要な知識を習得していただく集合研修です。その他、接遇研修や事故対策訓練などの職場別研修もあります。自己啓発支援としては、公的資格取得支援制度などがあり、自ら学びたいという思いを会社が全面的にバックアップしています。
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